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突然スマホに警報が! 緊急速報メールの秘密に迫る!

  • 2014年5月23日
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2011年3月11日、東北地方を襲った東日本大震災。

日本周辺における観測史上最大規模の地震となり、以降、ますます個々に対し緊急時であることを伝達するあらゆる方法の強化が急ピッチで進められています。災害などの緊急発生時、その後の状況把握など、最新の情報を知ることで安心できること、また的確な対応がとれるため、二次三次被害を抑えることもできます。

 

そこで注目されている伝達手段のひとつが、緊急速報メールです。デジタル化社会で、ひとり1台の携帯所有が当たり前の時代に入り、なにより身近で誰もが確認しやすいツールとして今後さらに期待が持たれています。

 

では、緊急速報メールとはどういった仕組みなのか?  詳細をご紹介していきましょう。

日本の携帯各社が提供するサービス・緊急速報メールは世界初のシステムを利用

緊急速報メールとは、緊急地震速報に加え、国や自治体が発信する災害・避難情報や津波警報などを携帯電話へ発信するサービスを指します。

 

KDDI、ソフトバンクモバイル、イーアクセス、ウィルコムの4グループが同一の名称でサービスを提供、NTTドコモは同様のサービスをエリアメールという名称にて行っています。共通の仕組みとして、主なところで緊急地震速報の場合は、気象庁から配信される『一般向け緊急地震速報』(地震発生後、大きな揺れが到達する数秒から数十秒前に警報発令を目的とした地震早期警報システムのひとつで、世界初のシステム)を利用し、最大震度5弱以上と推定した地震の際に、強い揺れ(震度4以上)の地域の携帯電話に一斉配信する、と定義しています。

 

津波警報も同様に、気象庁から配信される情報を元に配信。各社共に目的は同じなのですが、この配信方式に差異があり、利用会社がどういった方式かを確認する必要があります。

緊急速報なのに緊迫感が伝わらない……

ひとり1台時代の携帯電話への速報という形態は、便利で確実とも言えるため期待が持たれる一方、課題も取り沙汰されています。

 

まずひとつに、配信されても緊迫感が伝わらないという問題。13年9月、台風18号の接近に伴い初の特別警報が発表された京都府において、各自治体からの緊急速報メール(計18回送信)での避難勧告に対し、実際に避難所に避難した住人は僅か1%。住民の多くは「大丈夫だと思った」と回答しており、緊急性を認識させることができない問題が噴出しています。

 

また、大阪では大和川に氾濫の恐れが出たため、同様に初となる避難勧告を送信。ところが、市で運用するシステムの文字数制限を実際の送信メール文字数が大幅に超えていたため、複数に分割されて配信され、避難勧告の対象地域しか書かれていないメールがあるなど、多くの混乱を生んでしまいました。加えて、携帯各社での速報メール配信方式の差異も混乱に拍車をかける形に。こうした課題は、早急にクリアにする方向で検討されています。

 

もしもの時のための緊急速報メール。携帯への配信は今や確実な方法のため、市の防災メールを受信することをお勧めします。